FAQ

短期共同研究プロジェクトについて
Q. どこまで自分の専門分野から離れた分野の研究をすることを想定しているのか？
A.　本事業では、博士後期課程の学生の将来のキャリアパス形成に重要となる研究者独自のネットワーク形成を目的の１つとして短期共同研究プロジェクトを行います。 研究者になってから全く異分野の研究に挑戦することも多々あります。その意味で、申請書では、ご自分の研究分野から遠いと思われるところで挑戦している提案を評価します。 自分の現在の専門とあまり近い分野への提案は、かえって評価が低くなることもあるでしょう。 すでに本学では、基盤理工学専攻のオープンイノベーションコースを行っています。そこでは例えば生命工学の学生がJAXAでロケット燃焼の研究、 深宇宙探索のためのすばる望遠鏡の画像解析などを行っており、自身の研究とは全く異なる分野の派遣先で楽しんでいます。

Q.　採択後の派遣先は、申請書の通りになるのか？
A. 申請書はあくまでプロジェクトの提案ですので、実際には申請書で提案されたプロジェクトがそのまま採択後のプロジェクトとなることはありません。 学生自身の知識や興味、マッチングなどを考慮しつつ、本事業の短期プロジェクト開発ラボ教員と相談しながら派遣先を決定し、 その後先方との議論を経て半年間で行うプロジェクトを決めていくことになります。

Q.　HPでは電通大が既に提携している研究機関以外の派遣先でも可能とあるが、派遣先の制限はどのようになっているか？
A. 申請書で提案することは可能ですが、本事業の趣旨として、共同研究をしている機関など既に自分が持っているネットワークを活用することは「異分野交流」にあたらないので派遣先になりません。

Q. 選考基準について、「相手機関の受け入れ可能性が考慮されているかどうかが第一の選考評価観点となります。 その反面、詳細な相手研究者とのマッチングは強く求めません。」とHPに記載されているが、具体的にどのようなことか？
A. 逆の立場になって考えてみてください。もし、あなたが受け入れる側の人間になったとしたら、全く受け入れ側のことを理解していないものが来たら受け入れ難いのではないでしょうか。 そういう意味で相手のことも異分野なりによく調べていることが評価になります。 ただし、あらかじめ提案する研究内容について相手先と議論する必要はなく、オリジナルなアイディア、挑戦的であるかという観点で評価します。

Q. 短期プロジェクトの半年という間、自分の専門研究はできないのか？
A. 派遣先や研究のフェーズによりますが、派遣先に行かない曜日もあります。その間、ご自身の研究と同時並行して進めてもらうことも可能です。 昨今の状況では、場合によっては、遠隔で行う研究も出てくるでしょう。

審査について
Q.　どのような人が審査するか？
A. 候補者審査に対しては、大学外部の企業や研究所の方々約25名で書面審査を行ってもらいます。

Q. 書面審査の具体的な基準は？
A. 書面審査では、HPに記載している選抜方法・選考の観点が中心になります。また、リカレント教育ツールなどは、外部機関の審査員が、 自らの機関で応用したいと興味を持った提案に対して、加点ができるようにしています。

Q. 面接審査では何をするのか？
A. 短期共同研究提案の説明と、開発するリカレント教育ツールのアピールポイントを発表してもらいます。

その他
Q. この事業では3つのプログラムをあげているが、今回のD3やDC内定者の場合は採択後の期間が限られている中で、半年間の間に全て実施するのか？
A. D3の学生の場合は、リカレント教育ツール開発を来年3月までに完了してもらいます。 DC内定者も、半年で行えるリカレント開発やアジア言語習得のプログラムのどちらか一方などを行っていただきます。短期プロジェクト派遣については本人の希望で有無を決定します。

Q. 学振の特別研究員に採択された場合は、どうなるのか？
A. 学振特別研究員に採択された方は、その採用（2022年4月）時点で次世代研究者挑戦的研究プログラムの方から抜けていただくことになります。

Ｑ．採択人数２４名の内訳は？
A. おおよそ１学年あたり８名を想定しています。

Q． 留学生も応募対象となるか。
A.　JSTからの要請は以下のようになっています。
支援対象学生について国籍要件は、設けていません。ただし、国費外国人留学生制度による支援を受ける留学生等は、重複受給等を避ける観点から、 本事業の対象外となります。また、各事業統括による学生の選抜は、本事業の政策目的である 「我が国の科学技術・イノベーションの将来を担う優秀な志ある博士後期課程学生の支援を強化する」等の観点を適切に踏まえて行われることが必要です。 支援対象学生は修了後も我が国の科学技術・イノベーションの創造に直接携わる意思、能力を有することが前提であり、当該学生の修了後の進路等も評価の対象となります。

Q.　D4なのですが申請できますか？
A.　残念ながら今回の事業のJSTからのルールで博士課程後期の在籍年数が3年以下の方のみしか支援対象になりません。

Q．申請書は英語で書いてもいいですか？
A. 構いません。